基本仕様

構造

地盤調査

工事前には家の土台となる地盤を入念に調査します。地盤の状況を把握しながら、適切で正しい地盤補強計画をご提案します。地盤補強が必要になった場合は20年保証が付帯されます。必要のない場合は、任意での保障加入となります。

地盤調査を行う理由

建築基準法上では厳しく規定はされていませんが、地盤調査を行わない建築工事は危険だと考えます。建て替えだからと言って、地盤調査をしなくても良い訳ではありません。すでに傾いている状態なのに、気づいていないようなケースもあります。また、新築する家の重量が違う事もあります。いずれにしても、末永く住み続ける家だからこそ、きちんとした調査をおススメします。

ベタ基礎

鉄筋コンクリート造の盤面をつくり、家の荷重を底板全体で受け止め、面で支える「ベタ基礎」を標準採用しています。土間配筋は建築基準法の倍以上の量となるD13@150間隔で組み上げます。冬季には、コンクリートの温度補正を行うなど強度の確保に努めています。

ベタ基礎をおススメする理由

ベタ基礎を採用する利点は、家全体の荷重を分散すると共に、地盤からの反力を受け止める役割があります。また、基礎下に防湿シートを敷き込めば、地面からの湿気を防止し、シロアリの発生しにくい床下環境を作り上げる事が出来ます。更に、ベタ基礎の土間は蓄熱する効果もありますので、寒さや暑さに対して有利な環境を作り上げる事が出来ます。住宅会社の中には、未だにベタ基礎を採用しない会社もありますが、採用しない理由が見当たりません(恐らく、コストの問題だけだと考えます)。ベタ基礎は鉄筋の太さ・配置間隔・コンクリートの強度により、耐久性が変わりますので、チェックをされることをおススメします。

剛床構造

当社では、1階及び2階の床全面に24mm厚の構造用合板と梁を接合して一体化した「剛床構造」を標準採用しています。また、床の反り防止のために、床下地間隔を450mmとし、耐久性を確保しています。これらを行う事により、従来工法の床と比べて約3倍の強度を実現し、地震による「ねじれ」や「ゆがみ」に対する強度が高まります。

剛床構造をおススメする理由

剛床構造を採用する利点は、建物全体の剛性が高められる共に、気密性が高められるからです。梁と床を一体にする施工により、地震時の揺れに対処でき、建物全体の耐久性も高まります。ただし、床下の梁間隔に注意しないと、床なりを発生してしまうことがあります。剛床構造を過信し、梁を少なくしてしまうケースも見受けますので、注意が必要です。

金物併用工法

従来の木造軸組工法の欠点である、通し柱の断面欠損を少なくしました。また、金物工法を併用することにより、安心で確実な施工と長期的耐力の保持、地震時等に威力を発します。

金物併用工法をオススメする理由

昔の家は、通し柱の本数で家の強さを競いました。しかし、通し柱は断面が欠損してしまうため、強い家にはなりません。通し柱が多い家ほど地震にも弱いと言えます。金物工法を使用することにより、長期に渡り強くて耐久性の高い家が出来上がります。

通気パネル工法

耐震等級とは、建築基準法で定められた建物の強さを表す指標です。建築基準法では耐震等級1でも問題はありませんが、2016年4月に発生した熊本地震における被害状況を考えた場合、危険だと言わざるを得ません。これから益々増えてくると予想される災害を考え、「耐震等級3」の家をおススメいたします。
※構造認定の取得も承りますが、料金が発生します。

通気パネル工法をおススメする理由

パネル工法を採用する利点は、剛床構造と同じで、建物全体の剛性が高められると共に、気密性が高められるからです。また、筋交いが除けますので、断熱欠損が減らせます。ただ、注意が必要なのは、パネルに通気性がないと、結露を起こしてしまう可能性があります。パネルによっては通気性のない材料もありますので、注意は必要です。また、ベニヤ等の内装材で代用している会社もありますが、これは最悪です。

省令準耐火構造(オプション対応)

オプションになってしまいますが「省令準耐火構造」に仕様変更することができます。「省令準耐火構造」にすることで、万が一の火災時に避難時間を十分に確保できる性能を有した構造と認定されます。また、火災保険の大幅な割引が適応されます。

省令準耐火構造の長所と短所

省令準耐火構造にする最大の利点は、火災保険が安くなることです。保険会社にもよりますが、工事コスト以上に保険代は安くなる上に、建物の耐火性能も高まりますので、一石二鳥と言えます。ただ、耐火性の高い部材を使用することが条件となり、自然素材を使用した家を作ることは難しくなりますので、注意が必要です。

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